【2024年版】ブラック業界の代表的な13業種の問題点と8つの特徴から対処法まで解説

もしかしたら、自分はブラック業界に勤めているのかもしれない……そう感じることはありませんか？

ブラック業界とは、長時間労働や低賃金、サービス残業など労働環境においてのブラック企業が集中している業界のことです。

残念ながら、どんなに会社のために働いても、ブラック企業は従業員のことなどまるで考えていません。

 

では、どんな職種がブラック業界と呼ばれているのか。

今回は業務の性質上、悲惨な労働環境下に陥りやすい業界を中心に紹介します。

この記事を読むことで、

• どんな業界がブラックと言われているのか
• ブラック業界の実態と問題点
• ブラック業界で働いた場合の対処法

が分かります。

ブラック業界で働いている場合は、未払い残業代が発生していることも多いため、この記事で紹介する方法を実践することをおすすめします。

1章：ブラック業界と呼ばれる代表的な業種とその問題点

弁護士への相談件数が多く、世間的にブラック企業が多いと言われている業界をまとめてみました。

この記事で紹介される業界の中のすべての会社が「ブラックである」というわけではありませんが、今後の働き方や職業選びの参考にしてみてください。

 

まずは、後述する業界よりも少し広い意味での産業別で、給与額や労働時間がどうなっているのか、厚生労働省がまとめている毎月勤労統計調査（令和6年8月分結果確報）を基に見てみましょう。

各業種の給与額および労働時間・残業代一覧

	現金給与総額所定外（円）	所定外労働時間（h）	所定外給与（残業代）
鉱業，採石業等	381,097	12.4	24,322
建設業	411,845	11.5	22,470
製造業	339,882	12.7	29,361
電気・ガス業	477,332	14.9	54,699
情報通信業	420,604	14.9	35,889
運輸業，郵便業	335,321	20.8	41,625
卸売業，小売業	267,803	6.9	12,774
金融業，保険業	410,264	12.5	27,595
不動産・物品賃貸業	345,290	11.7	21,936
学術研究等	424,122	11.9	24,497
飲食サービス業等	136,301	5.6	7,744
生活関連サービス等	215,891	6.9	9,668
教育，学習支援業	299,292	5.8	6,193
医療，福祉	272,157	4.8	14,611
複合サービス事業	306,523	6.9	17,582
その他のサービス業	257,806	10.1	19,047

出典：厚生労働省｜毎月勤労統計調査－令和6年8月分結果速報

如何でしょうか。

どの業種の給与が低いのか、どの業種の残業が多いのか、傾向が見て取れると思います。

1-1：トラック業界

運転手が不足していると言われるトラック業界では、拘束時間の長さや休憩時間の少なさ、残業代が出ないといった問題があります。

運送中は一人が多いため、ある程度の自由が与えられますが、荷物の破損や渋滞による遅刻などのリスクがある仕事です。

昔に比べてトラック業界の労働環境は良くなっているとは言われていますが、面接時に細かな点まできちんと確認し、優良企業であるか見極める必要があります。

1-2：タクシー業界

タクシー業界は、残業代や休日手当、深夜手当が支払われていないケースがよく問題に上がります。

他にも、タクシー業界ならではの「足きり制度（ノルマのようなもの）」があったり、会社によっては1日の売上ノルマが決まっていたり、遅刻や早退、乗車拒否などに対してペナルティが課せられるなど、タクシー業界のブラック企業ではあの手この手で給料をカットしようとします。

また、1日の拘束時間が最大16>時間になり得るなど、特殊な勤務体系であるため、人によっては肉体的、精神的にも追い詰められてしまうことがあるでしょう。

特殊な業界とは言え、法に背くことはできないため、完全歩合制でも未払い残業代等は、請求できます。

1-3：飲食業界

飲食業界といえば、労働時間の長さと休日の少なさ、労働時間に見合わない給料の少なさ、残業代未払いといった問題があります。

また、お店の店長などを任され、アルバイトの管理や従業員教育など責任は重くなるのに残業代は支払われないといった「名ばかり管理職」にさせられるなど、違法になり得る運営方法が目立つのが飲食業界です。

飲食業界では、月々の給料に残業代が含まれているという「固定残業代制」を採用する企業が多いですが、定め方によっては固定残業代が無効である可能性もあります。

1-4：建築業界

建築業界の現場労働者は、長時間労働、残業代未払い、休日出勤や連続勤務、熱中症などの死の危険といった問題が上がっています。

建築業界も人手不足と言われていますが、工期が決められているため、限られた人員で過酷な労働をさせ、従業員を使い捨てのように扱う企業が多いとされています。

1-5：工場勤務などの製造業

「未経験者優遇！」など、求人広告でも工場勤務の仕事の募集は絶えずありますが、募集が多いということは、離職者も多いということになります。

工場の規模や取り扱い製品によっても異なりますが、工場勤務で多いのが、安全管理を徹底していないこと、労働環境の悪さ、納期や人手不足による長時間労働などが、ブラック業界と呼ばれる要因として上げられます。

入社後に祝い金が与えられるなど、各種特別手当をウリにする企業が多いですが、本当に好待遇な会社なら辞める人は少ないはずです。

1-6：IT業界

IT業界は、給与面に関しては全国の平均年収よりも比較的高い水準にありますし、休日に関しても、土日祝日休みを採用しているなど、他業界に比べると優遇されているような印象を受けます。

しかし、労働時間の長さは、業界トップクラスです。

クライアントありきの仕事なため、納期厳守やシステムエラー、仕様変更といった突然の対応を求められることが関係しています。

ただ、ITに強い人が多いため情報収集も速いことから、大手企業などではブラック問題に対する自覚や意識が高い業界でもあります。

1-7：医療系(医師・看護師)

医師や看護師といった医療系の仕事に従事する人たちの一番の悩みは、長時間労働にあります。

宿直や救急対応はもちろん、診療時間や手術時間の目安はあっても、その通りに業務が終了することはありません。

診察の他にも、勉強会や学会の発表準備等やることは山積みで、休憩時間もろくに取れないといった状況です。

給与体系もみなし残業制が多いため、残業代が支払われないこともあります。

過酷な労働環境の中、気持ちに余裕がなくなることも手伝ってか、パワハラやモラハラ、時にはセクハラといった人間関係絡みの相談も多く寄せられます。

1-8：マスコミ・メディア・アニメ業界

華やかな業界にも見えますが、「終わらない、帰れない、休めない」といった慣習が残る企業もあります。

みなし残業制や裁量労働制を取り、長時間労働分はサービス残業とする企業が少なくありません。

担当部署によっては納期に追われたり、徹夜が常だったり、緊急招集といったことも考えられます。

これだけ世間で労働問題が取りざたされていることもあり、さすがに企業側も労働管理には力を入れていますが、依然、仕事とプライベートの境があまりない業界です。

1-9：小売業界(食品スーパー・コンビニ・アパレル)

スーパーやコンビニ、アパレル業界は、基本営業時間はお客様対応を行い、その他の時間で事務作業等を行います。

そのため、労働時間の長さ、業務の多さに対して低賃金であることが挙げられるでしょう。

飲食業界と同様、管理監督者や固定残業代制を採用する企業が多く、お店が年中無休、あるいは定休日はあっても土日祝日営業が当たり前となるため、休日数も少ない傾向にあります。

在庫処理や売上げ水増し、ノルマ等で、従業員が商品を買わされるといった問題もあります。

1-10：不動産業界

不動産業界の営業職は、成果が問われる非常にシビアな職種です。

売上が作れないと上司から責められるといったパワハラが生じたり、最低賃金すらもらえないといった、法に反した完全歩合制を採る企業もあります。

また、ノルマ達成のために長時間労働をしたり、お客様の都合に合わせるために休日出勤をしたりと、休みもあってないようなケースが見受けられます。

不動産購入は、価格の高い大きな買い物です。

そう簡単に売れるものではありませんから、成果を求められる不動産業界の営業職は、ブラックになりやすいでしょう。

1-11：保育・介護・福祉業界

社会問題として、低賃金を理由とした保育士の人手不足が話題になったように、保育・介護・福祉業界は依然、賃金形態に不安が残ります。

また、人を相手にする仕事ゆえに、人間関係のストレスを感じる人が多いのもこの業界の特徴です。

離職者が増加し、残った少ない人数で低賃金のまま同作業をするといった悪循環が、業界全体で広がっています。

1-12：旅行業界

旅行業界は残業が多く、低賃金でノルマがある職種です。

業務過多でありながら残業代が支給されなかったり、忙しさからきちんと上司や先輩から指導を受けられなかったり、上司からのパワハラにより、ミスに対する自腹や休日出勤が当たり前とされたりと、ブラック業界と呼ばれる数々の理由が内情には隠されているようです。

大半の旅行会社が大手代理店の受託販売をしており、航空会社や大元である旅行会社への質問、クレーム等にも対応することがあります。

1-13：金融業界

銀行、証券、保険などの金融業界は、人気の職種です。

業界イメージが良く、残業代や休日出勤手当もちゃんと出る優良企業が多いですが、それだけで「ブラック業界ではない」と判断するのは間違いです。

もちろん、企業により実態はさまざまですし、業界的にも事務職は離職率が低いとされていますが、金融業の営業職の離職率の高さは、群を抜いています。

他業界の営業職でも似たようなところはありますが、金融業界の場合は特に過酷で、肉体的、精神的にも追い込まれることがあります。

精神的にも肉体的にもダメージを受けるパワハラ、長時間労働、各種資格の取得が続くのも、金融業界ならではです。

クリーンなイメージが先行している業界ですが、内情とのギャップに働いてから気づく人も多いでしょう。　

いかがでしたか？
1章ではブラック業界と呼ばれる代表的な業種とその問題点をまとめました。

続く2章では、ブラック業界の特徴とその対処法を解説したいと思います。

2章：ブラック業界の特徴8個とその対処法

ブラック業界の実態が分かったところで、ここではブラック業界に多く見受けられる特徴とその対処法を解説していきます。

ブラック業界と呼ばれる特徴とその対処法を理解しておけば、あなたがブラック企業で使い捨てのように働かされることが防げるかもしれません。

2-1：長時間労働・休日出勤等の残業代未払い

【特徴】
会社の利益しか考えないブラック企業は、いかに従業員を低賃金で働かせるかを考えています。

そのため、みなし労働時間制や固定残業代制、名ばかり管理職といった手法を使い、あたかも残業代を支払わなくてもいいように見せることがあります。

しかし、そうした場合でも、残業代を請求できる可能性があります。

以下、一つでも当てはまる場合は、ブラック企業である可能性が高いでしょう。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

残業代の請求については、次の記事で詳しく解説しています。

残業代が出ないのは違法！会社から残業代を取り戻す2つの方法とは？

2-2：人手不足

【特徴】
人手不足には様々な原因がありますが、少子高齢化によって労働人口の減少につながったと言われています。

従業員を使い捨ての駒のように扱うようなブラック企業は、大量採用を仕掛け人手不足を解消しようとしますが、離職者も後を絶ちません。

求人の募集を絶えず行っている企業は、離職率も高いことを意味する場合が多いでしょう。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

2-3：有給休暇が取れない

【特徴】
有給休暇は労働者の法律上の権利であり、会社における法律上の義務です。

労働日の8割以上を出勤している限り、有給休暇は付与されます。

※ただし、業務上の怪我・病気(労災)や妊娠・出産による育児休業、介護休業などは出勤したこととみなされます。

アルバイトやパートなどの非正規社員の人も、日数は違いますが有給休暇は生じます。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

2-4：辞めさせてもらえない

【特徴】
「退職届を受理してもらえない」「退職は6カ月前に申し出なければならない」「次の人材が入るまで辞めさせない」「今辞めると会社に損害が出るから損害賠償を請求する」等、脅迫まがいの言動で退職を妨害する悪質なブラック企業があります。

これは、最後の最後まで都合良く従業員を使い潰そうとするブラック企業の手口です。

しかしながら、原則としてこれら会社の「辞めさせない」行為は、労働基準法では禁止されていないのです。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

「辞めさせない」と言われても、退職届を提出すれば法律上有効になります。

直接受け取ってもらえない場合は、配達証明付きの内容証明郵便を利用して退職届を提出すれば、証拠として残るため、法律上は問題なく退職することが可能です。

2-5：パワハラ・セクハラ

【特徴】
上司からの陰湿ないじめや不合理な業務命令、ならびに同僚からのセクハラ行為など、それら理不尽な待遇は、明らかな違法行為です。

会社は、その行為を辞めさせるような配慮をする義務があります。

対処法として、まずは以下のようなパワハラ・セクハラの証拠集めをしましょう。

2-6：離職率が高い

【特徴】
求人募集が常にあったり、大量に従業員を募集していたり、あるいは入社歴の浅い人しか会社にいない場合、何らかの理由があって従業員が定着しないことが考えられます。

他にも、契約社員など非正規雇用の社員が多いのは、すぐに辞める可能性が高いことを意味していますし、未経験者募集など、採用のハードルが低く、即日に誰でも採用するような会社は人手不足に困窮したブラック企業の特徴です。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

また、厚生労働省が運営する"若者雇用促進総合サイト"では、新卒者の採用や定着状況、平均勤続年数、所定外労働時間の実績等、データが開示された優良企業の情報を見ることができます。

参考）若者雇用促進総合サイト

2-7：給料を勝手に下げられる

【特徴】
法律では、従業員が不利になる就業規則や賃金規定の改定を、会社が一方的に行うことは原則できません。

また、業績が悪いからという理由だけで、すぐに給料の減額がなされた場合は違法です。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

2-8：簡単に解雇させられる

【特徴】
会社が、合理的な理由がないのに一方的に社員を解雇する不当解雇は許されません。

対処法としては、次のようなものがあげられます。

いかがでしたか？
ブラック業界に多い、ブラック企業の特徴から、いかに会社が従業員を都合良く使い潰そうとしているかがわかりますね。

それぞれ対処法を上げましたが、一番望ましいのは、あなたが損をせず、ブラック業界やブラック企業とは縁を切ることです。

それにはやはり、知識や情報が必要ですし、相談できる弁護士など法律専門家がいると心強いのではないでしょうか。

詳しくは、次の記事をご覧ください。

「初期費用ゼロでブラック企業を訴える方法と弁護士選びの5つのポイント」をご覧ください。

3章：就職・転職でブラック企業を見抜くポイント

就職・転職でブラック企業を見抜くポイントは、次の3つです。

●求人情報のポイント
●面接時のポイント
●自分で情報を集める場合のポイント

それぞれ解説していきます。

3-1：求人情報のポイント

就職・転職の際に、求人情報からブラック企業を見抜くポイントは、次の5つです。

それぞれ解説していきます。

3-1-1：常に求人をかけている

2、3ヶ月も同じ求人を続けている企業は、社員がすぐに辞めてしまうことを前提にして、大量募集・大量採用を行っている可能性があります。

このような企業は、ブラック企業の可能性が高いといえます。

なぜなら、ブラック企業は、従業員を育てるつもりがなく、使い捨ての駒のように扱うため離職率が高くなるからです。

そのため、人手不足を解消するために、常に大量採用を行っているのです。

3-1-2：給与が不相応に高い

求人情報で、給与が明らかに同業他社より高い場合は、ブラック企業の可能性があります。

なぜなら、掲載されている金額には、「業績給」や「固定残業代」含まれている場合があるからです。

例えば、「業績給」が含まれている場合は、厳しいノルマが課されるだけで、成績が上がらなければ低い基本給だけになってしまいます。

また、「固定残業代」が含まれる場合は、給与を多く見せかけることができますし、残業時間と金額が不明確な場合は、長時間の残業や超過分の残業代の未払いが生じる可能性があります。

3-1-3：経歴、職歴を問わない

「経歴、職歴を問いません」こういった求人を行っている企業は、ブラック企業の可能性があります。

なぜなら、門戸を広げてより多くの求職者を大量募集・大量採用して、人手不足を解消しようとしているからです。

また、とりあえず多くの求職者を集めて、その中から人物や学歴・職歴、資格などを見極めて選考するといった、会社都合の求人を行っている企業もあります。

こういった求人は、採用されたとしてもきちんと教育してもらえなかったり、根性論できつい仕事を強いられる可能性があります。

3-1-4：みなし残業代制・裁量労働制での採用と書かれている

みなし残業代制・裁量労働制での採用と書かれている求人は、はじめから残業が前提となっていて労働時間が長いブラック企業の可能性があります。

みなし残業制度とは、固定残業代制のことで、「一定の残業時間分の残業代を、最初から給料として払っておく制度」のことを言います。

例えば「みなし残業40時間」の場合は、月給には40時間分の残業代が既に含まれているため、他の企業より給料を多く見せることができます。

さらに、毎日2時間ほどの残業が始めから見込まれているだけでなく、

「うちはみなし残業制だから、残業しても残業代は出ない」

と、残業代を固定してごまかしている場合もあります。

裁量労働制とは、実際に働いた時間ではなく、あらかじめ会社側と協定などで決めた時間を労働時間と「みなす」制度のことを言います。

例えば、会社側と1日のみなし労働時間を1日8時間と決めていた場合、働いた時間が10時間でも14時間でも、その日に働いた時間は8時間とみなされることになり、残業代は発生しません。

裁量労働制は本来、エンジニアやデザイナーなど専門性の高い業務にかかわる社員が対象とされていますが、ブラック企業では悪用されている場合があります。

裁量残業制については、次の記事で詳しく解説しています。

裁量労働制にも残業がある！制度の考え方と残業代が貰える条件を解説

3-1-5：仕事内容が不明確

仕事内容が不明確で詳しい説明がない場合は、注意が必要です。

例えば、

「カスタマーサポート」
「テレフォンアポインター」
「メンテナンスアドバイザー」

など、イメージの良さそうな職種が並べられていても、実際は

「クレーム電話の応対・処理係」
「営業の新規開拓のための電話係」
「住宅リフォームなどの個別営業」

といった単調でプレッシャーのかかる職種だったりするおそれがあります。

そのため、業務内容の詳しい説明がない場合は、詳しく調べるか直接確認することが重要です。

3-2：面接時のポイント

就職・転職の面接の際に、ブラック企業を見抜くポイントは、次の3つです。

それぞれ解説していきます。

3-2-1：面接官や社内の様子が異様

面接の際に、面接官の態度が横柄だったり、社内の様子が暗く活気がなかったり、少しでも異様な感じがした場合は注意が必要です。

特に面接官の態度が悪い会社は、上司が部下に対して高圧的な態度をとることが常態化している場合が多いため、選考を辞退することをおすすめします。

3-2-2：質問に対して曖昧な回答しかない

業務内容や勤務形態、残業などに関するこちらの質問に対して、曖昧な回答しか得られない場合は、ブラック企業の可能性が高いです。

なぜなら、入社するまで会社としては、実情を隠しておきたい理由があると考えられるからです。

例えば、毎日の残業が日常化して「みなし残業制」が悪用されている状況だったり、ノルマやプレッシャーの厳しい業務内容が多い場合もあります。

面接の際は、職と人を求めるそれぞれの立場に上下はないので、気になることは全て質問することが重要です。

3-2-2：その場で内定が出る

面接の場ですぐに内定が出て承諾を求める企業は、ブラック企業の可能性が高いので注意が必要です。

なぜなら、ブラック企業は、従業員を育てるつもりがなく、使い捨ての駒のように扱うため、離職率が高く人手不足に陥っている企業が多いからです。

内定後すぐに承諾を求められる場合や、内定辞退を認めさせない企業は、ブラック企業ではないか再度面接状況や求人情報などを確認することをおすすめします。

3-3章：自分で情報を集める場合のポイント

自分で企業の情報を集める方法としては、インターネットでその企業の口コミを調べたり、実際に夜間や休日に電話をかけてみることがあげられます。

ネットの口コミは、実際にその企業の社員や元社員が書いたものか確認できないため鵜呑みにはできませんが、あまり否定的な意見が多い場合はやはり注意が必要です。

さらに、深夜や休日に電話を掛けてもつながるようであれば、残業が常態化していることも考えられます。

まとめ：ブラック業界について

この記事では、業務の性質上、あるいは経営を継続する中、ブラック企業と呼ばれる特徴の多い会社が集まる業界を、世間では「ブラック業界」と呼んでいることが分かりましたね。

最後にもう一度、この記事をおさらいします。

ということが分かったのではないでしょうか。

ブラック業界だからといて、自分のやりたい仕事を諦める必要はありません。

しかし、希望する会社がブラック業界であっても、ブラック企業ではないことをきちんと見極めることが大事です。